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介護のツール、ほんとにその費用でOK?

介護の業務は要介護者の方への介護サービスの提供だけではありません。介護記録の作成やシフト作成、請求業務など実務から事務作業まで多岐に渡ります。事務的な作業が意外と多い介護業界ですが、ツールを導入することにより時短や効率化が図れますので、導入を検討している、またはすでに導入している事業所も多いことでしょう。

ですが、果たしてその費用で大丈夫なのでしょうか?

「費用対効果が分からない」

「介護ツールを選ぶ基準が分からない」

「そもそも何ができるのかよく分からない」

こういったお悩みをお持ちの方へ向けて、この記事では介護のツールについてご紹介しています

ぜひ、最後まで読んで介護ツールを選ぶ参考にしてみてください。また、あなたの事業所にぴったりのツールを選ぶことで、介護サービスの向上、業務の効率化が期待できますよ。

ツールとは

広辞苑では下記のように記されています。

①工具。道具。

②コンピューターを効率的に利用するためのソフトウェア。ユーティリティーやアプリケーション開発のためのものなど。

引用:広辞苑

では、介護現場におけるツールとはどのようなものでしょうか?

介護現場におけるツール

介護現場では、高齢者や障害者などの日常生活をサポートしています。このとき、介護者が効果的なケアを提供できるように設計されたさまざまな道具やソフトウェアのことを指します。

例えば以下のようなものがあげられます。

  • 杖や歩行器などの身体介助用具
  • バスタブリフトや介助ロボットなどの身体ケア支援
  • 介護計画管理ソフトウェアなどのモバイルアプリケーション

これらのツールを介護者や要介護者のニーズに合わせて選ぶことが大切です。ツールを使用することにより、介護の質の向上、安全性や効率化が期待できるでしょう。

特に介護ソフトを上手に使用することで、介護者や管理者の業務の効率化が図れます。

介護ソフトとは

介護ソフトウェアは情報管理、コミュニケーション、計画、データ分析などのデジタルツールであり、介護の効率性と質を向上させるのに役立ちます。

情報管理や具体的なサービス内容等の記録、シフト表作成などの介護業務を支援するソフトウェアのことです。介護ソフトを上手に利用することで、介護の効率性と質の向上が期待できます。

また、介護分野におけるICT化については、国が進めている事業の一環で、ICT導入支援事業の対象となっています。科学的介護推進体制加算(LIFE)が2021年に登場したことにより、介護業界のICT化はますます本格化しています。

介護ソフトでできること

介護ソフトはさまざまなメーカーから、色々な機能のものが発売されており多岐にわたります。

主な機能としては下記の2種類に分類されます。

  • 利用者情報の管理や記録作成など日常業務のための機能
  • 請求や金銭管理等の業務

前者の「日常業務のための機能」は標準搭載されていることが多く、後者の「請求や金銭管理等の業務」はオプション設定されていることが多いようです。

介護ソフトの導入形態

介護ソフトの導入形態には「パッケージ型」と「クラウド(ASP)型」があります。それぞれのメリット・デメリットをご紹介しますので、ソフト選びの参考にしてみてくださいね。

パッケージ型クラウド型
料金導入時に料金を一括で支払うことが多い分割やリース契約が可能なものもあるので、実質月額料金で利用可能なソフトもある初期の導入費用は定額またはかからない場合がある
メリットソフトがインストールされたパソコンがあればインターネット環境に関係なく操作が可能インターネット環境とパソコンやスマホ、タブレットなどの端末があれば使用可能。特定の端末以外でもデータの確認・操作が可能なので、場所や時間を選ばずに作業できる。データをクラウド上に保管するため、データがなくなるリスクが低い。
デメリット国保連への伝送には、専用のソフトとインターネット回線が必要なので、別途費用が発生する場合がある。パソコンの故障やトラブルなど、何らかの原因でデータがなくなることがあるため定期的なバックアップが必要。情報漏洩に注意する必要がある。
向いている事業所比較的大きな事業所比較的小さな事業所

介護ソフトの導入費は、ソフトのタイプ・導入形態や事業規模、サービス形態によって変わります。また、介護ソフトに何を求めるかによっても変わってきます。導入してすぐに買い替えるのではなく、長期的な目線でランニングコストを計算する必要があるでしょう。

介護ソフト使用料以外にも料金はかかるの?

これまでにご紹介してきた通り、介護ソフトを使用するには、パソコンやスマホ、タブレットなどの端末や通信環境の整備が必要になってきます。多くの場合は、新たに機器の導入や整備をすることがあるでしょう。また、介護ソフトの継続費用なども発生してきます。

介護ソフトについては、新規に導入する事業所もあれば一部導入済み、ある程度導入しているといったような場合もあり、事業所によって導入具合はさまざまですよね。共通していえるのは、事業所全体で介護ソフトを導入する場合、どのような手順で導入していくのかを計画する必要があります。介護ソフト導入で時間がとられてしまい、介護サービスの質が低下してしまっては意味がないからです。

介護ソフト使用料以外のコストの確認も必要ですが、導入計画もしっかりとたてましょう。

介護ソフトを選ぶ基準は?

一般的には「システム管理」「計画書作成」「記録作成」「実績化(記録と介護報酬請求の突合)」「介護報酬請求管理」「国保連合会への伝送」等の機能を持っている場合が多いです。これらの機能がすべて必要な場合ばかりではありませんので、事業所で必要な機能をピックアップして、比較検討する必要があるでしょう。

介護ソフトを選ぶ基準

  • 機能内容や操作のしやすさ
  • サポート体制やメンテナンスメニュー
  • データの引継ぎがしやすいか

使用中の介護ソフトであっても、さまざまな理由により他のソフトがあればそちらへ変更することもありますよね。契約期間中の解約料の有無や解約のしやすさもチェックしておくと良いでしょう。

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